当初は仕事で福島入りした作者が、次第に「記者の仕事に全く意味を見出せなく」なっていたという。理由のひとつが「週刊誌」のスタンスだった。
「私のいる編集部の編集方針は『原発事故による人体への影響は大したことがない』というものだった」
その理由は「東京の放射線量が事故前より数倍になっていても、原水爆実験を行っていた1960年代の空間線量に比べたら低い数値だし、内部被ばくも時間が経てば放射性物質のほとんどが対外に排出される」という理屈からだ。しかし作者は疑問だった。
「そう記事に書いている編集部員の妻子の多くが、関西に避難していることを私は知っていた」からだ。
しかも「震災後３ヶ月が過ぎようとする頃には、記事の作り手は原発事故や震災という『ネタ』に飽きていた。被災地に関する記事が激減した」。
多くのメディアが莫大な広告料をもらい原発推進の片棒を担いでいる。
「原発は安全」判決書いた最高裁判事が東芝に天下り 司法にも広がる原発マネー汚染という記事もあった。