採録
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今後、日本では正社員がどんどんリストラされて、派遣労働者や、契約社員や、フリーターや、パートのような労働者に置き換わっていく。
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今後、日本では正社員がどんどんリストラされて、派遣労働者や、契約社員や、フリーターや、パートのような労働者に置き換わっていく。
これらの働き方はいろいろ名前は違っても、共通点がひとつある。それはいずれも、仕事がなくなれば「使い捨て」にできるという点だ。雇用は、今後は安定的になるのではなく、逆に猛烈に不安定になっていく。
仕事と利益とノウハウは企業に残る。労働者には残らない。企業側が重要な部分をすべて確保して、個人にはほとんど何も残らない。
個人が会社を辞めたら、仕事と利益は企業に残る。個人がどんなに重要な仕事をしていたとしても、その個人に利益が回るわけではないのだ。
終身雇用の時代は、企業が個人の面倒を見ていた。しかし、企業はそれを止めた。では、捨てられて苦境に堕ちた個人の面倒は誰が見るのか。もちろん、国が見る。
だから、国の社会福祉にかける金も際限なく膨れあがっていき、財源は枯渇し、国自体もまた疲弊していく。
■「多国籍企業が世界を支配する」という流れに乗れ
企業。個人。国家。
この3つの中で、「利益」を吸い上げるのに適しているのは、言うまでもなく企業である。
個人は単なる労働力として使い捨てにされ、国家は使い捨てにされた個人の面倒を見る機関になる。両者ともに「利益」のおこぼれにありつけるわけではない。企業だけが確かな「利益」を手にしていくのだ。
ということであれば、今後の社会を見回して、最後まで現在の社会システムで生き残るのは誰なのかと考えると、国家でも個人でもなく企業であることが分かる。
その企業の中で、最も力のあるのは、国境をまたいでビジネスを展開している多国籍企業であるのは言うまでもない。
「多国籍企業が世界を支配する」という流れは今後も途切れることのない大きな潮流である。
だとすれば、個人が今後の不安定な社会でサバイバルするためには、「多国籍企業を利用するしかない」ということが理解できるはずだ。
具体的に言うと、どういうことか。それは、全力で多国籍企業の株式を手に入れるということだ。多国籍企業の株式を手に入れることによって、資産は保全され、配当で還元され、企業の成長が資産の成長になる。
多国籍企業の株式を買うというのは、多国籍企業の利益を自分に還元するシステムを作るということだ。
私たちは資本主義社会で生きているのだから、「利益」を生み出すシステムを人生に取り込むのが生きるコツであることが分かる。
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だからといって、ファイザーの株を買ったとして、安定するとも言えない
私が必要なとき、ファイザーの株は、たいていいつも値下がりしている
仕方なく塩漬けになる
結局使いようもなくて、ファイザーに「献金」したのと同じになる
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だからといって、ファイザーの株を買ったとして、安定するとも言えない
私が必要なとき、ファイザーの株は、たいていいつも値下がりしている
仕方なく塩漬けになる
結局使いようもなくて、ファイザーに「献金」したのと同じになる